新人研修や管理者研修。現場で人材を育てるのには限界があり、業務以外で学習の場を設ける企業も多いでしょう。技術やマインドを学ぶためには研修が効果的ですが、目的や対象者ごとに研修は多く存在し、どのような研修を行えば良いか迷う方も多いのではないでしょうか？ 本記事では研修の必要性や代表的な4つの研修方法、対象者ごとの8つの研修と研修を成功させるために気をつけたいポイントを紹介します。
目次
なぜ研修が必要なのか
研修は人材育成のために行われるものです。研修と聞くと、スキルや経験の少ない新入社員などを対象に行うとイメージする方も多いのではないでしょうか？ 研修は目的や対象者、身につけてほしいスキルなどによって細かく種類が分かれます。新入社員に限らず、中堅社員や管理職などにも適切な研修を受講することで専門性や業務効率の向上が期待できます。
研修方法の種類とメリット・デメリット
研修方法にはどういった種類があるのでしょうか？ 現場で行うものや業務外で行うもの、対面、非対面などさまざまな種類があります。対象者や研修で学ぶ内容、業務への影響も考えて適切な研修方法を選びましょう。
OJT研修
OJT研修とは、現場で働きながら行う研修を指します。先輩社員が現場で指導するのもOJT研修といえるでしょう。
OJTのメリット・デメリット
OJT研修のメリットはコストが抑えられる点が第一に挙げられます。業務をしつつ研修を行うので、指導者役との信頼関係の構築や指導者役のスキル向上も期待できます。現場でそのまま指導を行うため、自社にあったスキルを身につけることができ、即戦力を養えるのもOJT研修のメリットです。
デメリットは指導者の負担が大きくなってしまう点と、指導者の指導力によって教育の質に差が生じてしまう点が挙げられます。業務効率が低下するばかりか、口頭での説明が増えるため体系的に教えるのが難しい点もデメリットといえます。また、指導者と研修者の相性が悪いと研修の効果が出ないばかりか、職場の人間関係が悪化してしまう可能性も考えられます。
OFF JT
OFF JTとは業務外で行う座学研修や集合研修のこと。新入社員を対象にした研修合宿などもOFF JTに該当します。
OFF JTのメリット・デメリット
OFF JTは専門性の高い技術や知識を学べるのが大きなメリットです。専門家やプロの指導者による研修を複数人に対して行うため、指導内容にばらつきが生じない点も魅力でしょう。業務から離れて研修を行うため、研修内容に集中できるのもOFF JTの特徴です。大人数が参加する研修では、参加者の一体感が高まり、業務に良い影響を及ぼすことも期待できます。
一般的に研修といえばOFF JTを指すことが多いですが、OFF JTにもいくつかデメリットが存在します。業務に参加せずに研修を行うため、通常業務にしわ寄せがいく可能性が考えられるほか、手軽に開催できない点にも注意が必要です。参加者のスケジュール調整や会場の確保、講師の選定と招致など、手間やコストが大きくかかってしまいます。業務に活用できない知識が研修に含まれている場合は時間の無駄になってしまう可能性もあるでしょう。
eラーニング
eラーニングとは、研修受講者が自らWebサイトやアプリにアクセスし自主的に行う研修です。
eラーニングのメリット・デメリット
eラーニング最大のメリットは移動時間や休憩中、勤務時間外など、時間や場所を選ばずに受講できる点です。研修を開くための調整が必要なく、業務時間に行わないため業務への影響を少なく研修が行なえます。専門業者に研修教材の作成を依頼できるため、自社で教材や資料を用意しなくて済む点も大きなメリットです。
eラーニングのデメリットは、研修受講者が自発的に学ぶ点に集約されるでしょう。研修の進行度合いや習熟度も受講者によって変わってきてしまいます。業務時間外での研修受講は受講者のモチベーション維持も課題になりえます。講師とのコミュニケーションが取れず、疑問の解決が即座にできない点、システムや教材の用意にコストがかかる点もデメリットとして挙げられるでしょう。eラーニングで研修を行う場合は、テストやアンケートで受講者の理解度を細かくチェックする必要があります。
オンライン（Web）研修
Web会議システムを用いて、遠隔で行うのがオンライン（Web）研修です。
オンライン研修のメリット・デメリット
オンライン研修はOFF JTとeラーニングの特徴を併せ持った研修といえます。OFF JTと同様に大人数での研修を行えるので、受講者の足並みを揃えることが可能です。業務から離れて研修を行えるので学習に集中できるでしょう。受講用の端末があれば研修に参加できるため、時間や場所を問わずに研修を行える点も大きなメリットです。録画や録音が容易に行えるため、研修内容の振り返りなどが行えるのも嬉しいポイント。ただし、受講する研修によっては録画・録音が禁止されている場合もあるので注意が必要です。
オンライン研修は実際に対面するOFF JTと比べて、講師と受講者のコミュニケーションが難しい点がデメリットとして挙げられます。一方的な研修になりやすいため、グループワークなどを行うのは難しく、長時間のモチベーション維持も難しいでしょう。一箇所に集まれば良いOFF JTと違い、参加者全員が端末を用意し、通信環境を整える必要があります。
対象者別に研修の種類を紹介
研修を行うには、研修方法の他に対象者を絞る必要があります。新入社員から管理職まで、対象者別に研修の種類を紹介します。
新入社員を対象とした研修例
新入社員を対象とした研修には、社会人マナー研修やコンプライアンス研修など、学生から社会人へと意識の切り替えを図るような研修が多く見受けられます。
マナー研修
名刺の渡し方からメールの書き方などを教える研修が多くあります。研修によっては社内での立ち振る舞いを教えるような研修もあるそうです。
コンプライアンス研修
社内外の規範などを学ぶのがコンプライアンス研修。営業など対外的な役割を担う部署の場合は、顧客情報の取り扱いなどを重点的に学びます。
OA研修
会社によってはOA機器からWord、Exelなど業務で利用している機器やサービス、ソフトの使い方を研修する場合もあります。
若手社員を対象とした研修例
入社から3年未満、ある程度会社の業務に慣れてきた社員を対象とすることが多い研修を紹介します。
セルフマネジメント研修
新人を脱し、主体的な行動が求められる若手社員に必須なのがセルフマネジメント研修。業務以外にも役立つPDCAサイクルを効果的に回す手法や、感情や行動をコントロールするために、心理学を取り入れたセルフコントロールを学ぶ研修もあります。会社によってはセルフマネジメント研修を新人で行う会社もあるそうです。
キャリア研修
ただ単に働くのではなく、働く目的や理由、仕事を通して何を実現するのか、などの働く上での自身の軸を見つけるための研修です。仕事に対してより主体的に動ける人材に育てることを目的とし、キャリアデザイン研修、キャリア・マネジメント研修という呼び方をする場合もあります。
中堅社員を対象とした研修例
3年以上勤務を続けており、役職についていない社員を対象とするのは以下の研修です。
フォロワーシップ研修
「フォロワーシップ」とは、チームの目標達成に向けてリーダーを補佐・支援する能力のことを指します。フォロワーシップ研修では、リーダーとメンバーの間を取り持つ能力や、リーダーを主体的に支援する方法やマインドを学びます。
リーダーシップ研修
リーダーシップ研修はリーダーとしてのあり方や組織の生産性の高め方を学ぶ研修です。実際にリーダーとしてチームを引っ張るにしても、チームに属するにしても、リーダー側のマインドや方法論を学ぶ必要性は大きいといえるでしょう。急なリーダー不在の事態にも対応できる人材を確保しておくため、中堅社員にリーダーシップ研修を行うケースも多いようです。より管理者に向けた、統制力やマネジメント能力、企画発想力などを養う研修も見受けられます。
OJTトレーナー研修
OJT研修の指導者としての技術を養う研修がOJTトレーナー研修。OJT研修を行う会社では積極的に取り入れられている研修で、新人を萎縮させないための注意の仕方や効果的な指導方法を学べる研修です。
管理者を対象とした研修例
組織を成功に導くためには現場とは異なる能力が必要になります。部長や課長など、役職に就いている人材にも研修は必要です。主に人の上に立つための技術やマインドを学ぶための研修などが多く見受けられます。
マネジメント研修
マネジメントとは何か、具体的にどう行うべきかなど、管理職の役割を理解するために行う研修です。組織の目標達成と部下の育成の両立など、組織の要としての必要なスキルやマインドが学べます。
コーチング研修
ただ単に教えるだけではなく、対話を通して相手の中にある課題や答えを導くスキルを養うための研修がコーチング研修です。部下のモチベーションを引き出すことで、業績向上に繋げられる優秀な管理者の育成が期待できます。
チームビルディング研修
チームビルディング研修は、目的や目標を達成するためのチーム作りを学べる研修。良いチームに必要な要素を学ぶほか、チームを運営する上で必要な部下とのコミュニケーション方法なども学べる研修が多くあります。
研修を成功させるために気をつけたいポイント
研修を成功させるためには、研修開催前・開催後にいくつか気をつけたいポイントがあります。
方法×種類で研修を成功させる
研修と一口に言っても、さまざまな方法があり対象とする人材も多岐に渡ります。研修を成功させるには、どちらかを重視するのではなく目的や対象者、自社の環境、人材の育成状況など、多角的な判断が必要になります。研修を行う際は、上記で紹介した方法×種類を上手く組み合わせ、無理なく効果が最大限になるようにしましょう。自社の環境や状況を鑑みて、どのような研修を行うのが良いかは、社内での調査やヒアリングを徹底的に行い、問題点をすべて洗い出すことが大切です。
目的を明確にしておく
研修を開催する前には目的を明確にしておくことが大切です。大まかに「新人を教育したい」「管理職にリーダーシップを学んでほしい」というだけではなく、「研修を行うことで得られる効果」についても注目しましょう。研修を行った後にどのような変化が欲しいか、研修を行うことで期待できる改善点、現状抱えている課題に対してどのような研修を行うかを明確にしましょう。目的が固まりきらない段階で研修に踏み切ってしまえば、時間やコストが大幅に無駄になってしまうだけではなく、研修対象者の業務に対するモチベーションが下がってしまう可能性も考えられます。
対象者を絞る
研修を行う際はできる限り対象者を絞ったほうが効果が期待できます。一斉に行う新人研修などは除外するにしても、個人の能力を伸ばすような研修や技術に関わる研修は、対象者を絞ったほうが効果が上がりやすいでしょう。対象を絞ることでより高度な研修の開催も視野に入れることができます。目的を明確にする過程で、おのずと対象者も絞られてくるはずです。
フィードバックを必ず行う
研修の成果を測り、研修の効果を最大限にするためにはフィードバックを必ず行いましょう。どのような研修を経て、どのような変化があったのか確認しなければ、コストや時間をかけて研修を行った意味が無くなってしまいます。録音・録音が許可されている研修であれば、研修内容をしっかりと記録することが大切です。動画を見返すのは時間が掛かってしまうため、動画や音声の内容を書き起こして共有すると良いでしょう。記録が禁止されている外部の研修などは、参加者のメモも参考に細かいヒアリングを行い、ヒアリングの様子を記録し書き起こすことが効果的です。
特に自社で指導者を立てて研修を行う場合は、今後の研修をより良くするためにフィードバックは不可欠といえるでしょう。
まとめ
研修と一言でまとめても、研修には目的や対象者に合ったさまざまな研修方法と種類が存在します。研修の効果を最大限に活かすには、研修を行う目的と対象者を明確にし、フィードバックをしっかりと行い今後に繋げましょう。研修のフィードバックには動画や参加者への聞き取りを正確に書き起こす必要があります。長時間の動画や音声の書き起こしには労力がかかるため、担当者への負担が大きくなってしまうでしょう。自動議事録作成ソフトのAIGIJIROKUなら、業種ごとに対応したAIにより聞き取った音声をその場で書き起こしてくれます。Zoomとの連携機能により、オンライン研修でも研修内容を簡単かつ確実に記録可能です。
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